太陽光発電
- 出すところ
- 東京都(クール・ネット東京)+ 区市町村
- 気をつける点
- 既存住宅:3.75kW以下 15万円/kW(上限45万円)、3.75kW超 12万円/kW
- 新築住宅:3.6kW以下 12万円/kW(上限36万円)、3.6kW超 10万円/kW
- 機能性PV(軽量・高効率など)は+1〜10万円/kWの上乗せ
- 足立区など区市町村の制度と併用できる場合があります
- 申込の前に契約・着工すると対象外になる制度があります
家庭用蓄電池
- 出すところ
- 東京都(クール・ネット東京)+ 区市町村
- 気をつける点
- 10万円/kWh(DRに参加しない場合は上限120万円/戸)
- DR(デマンドレスポンス)に参加すると上限が外れ、機器ありで+15万円・なしで+10万円の加算
- 足立区など区市町村の制度と併用できる場合があります
- 太陽光と同時に入れる場合と、あとから足す場合で条件が変わります
V2H
- 出すところ
- 国(CEV補助金)+ 東京都
- 気をつける点
- 東京都は、国の補助金を引いた残りを助成(上限100万円の例)
- 対象車両・対象機器が制度ごとに決まっています
- 国と東京都を組み合わせるときは順番と上限を確認します
- 申請時期と工事時期を合わせないと使えないことがあります
陸屋根・防水
- 出すところ
- 東京都の上乗せ助成(架台・防水)
- 気をつける点
- 既存住宅の陸屋根に太陽光を載せる場合、架台と防水の経費にも上乗せがあります
- 単価計算例:太陽光12万+架台10万+防水18万円/kW(10kWで約400万円相当)
- 各費目は実際の対象経費が上限。新築・集合住宅は条件が異なります
動かして分かる
うちなら、いくら出る?
容量の目安は「電気代 ÷ 約2,600円 ≒ kW」で計算した概算です。屋根の向き・影・屋根材で変わるため、現地で確認します。東京都(令和8年度・既存住宅)は3.75kW超で12万円/kW、3.75kW以下は15万円/kW(上限45万円)。新築は3.6kW以下12万円/kW・超10万円/kW。助成額は対象経費が上限。足立区など区市町村の助成を併用できる場合があります。
停電時の時間は、冷蔵庫・照明・スマホ充電(合計およそ300W)を動かした場合の目安。夜の電気は1晩およそ5kWhで計算。令和8年度の東京都:蓄電池パッケージ新規設置10万円/kWh、DR不参加は上限120万円/戸。DR参加で上限が外れ、DR対応機器ありで15万円・なしで10万円の加算(増設は6万円/kWh・上限72万円)。助成額は「機器費+工事費-国や他の補助金」が上限。区市町村の助成を併用できる場合があります。
国の補助金は機種と年度で変わります(受付期間が短いことがあります)。機種が決まればこちらで正確な額をお伝えします。
東京都のV2H助成は、対象経費から国の補助金を引いた残りを助成し、上限は100万円(太陽光とEVの両方がある場合の例)。太陽光がない場合などは上限が異なります。国のCEV補助金は対象機器・申請時期が決まっており、順番を間違えると使えないことがあります。金額は公式の手引きで最終確認します。
目安:10kWで屋上およそ50〜60㎡(パネル約23枚)。屋上の広さが分かれば、こちらで載せられる容量をお伝えします。
既存戸建住宅の陸屋根に、3.75kWを超える太陽光を設置する場合の単価計算です(3.75kW以下は太陽光15万円/kW・上限45万円)。助成額は各費目とも実際にかかった対象経費が上限。工事費は当社の目安で、建物の状態や機種で変わります。新築・集合住宅は単価や条件が異なります。区市町村の助成を併用できる場合があります。
国・東京都・区、ひと目で
3つを重ねて使えます。
| 国 | 東京都 | 区市町村(例:足立区) | |
|---|---|---|---|
| 太陽光発電 | 住宅用は原則なし | 12万円/kW(3.75kW以下は15万円/kW・上限45万円) | 区内業者なら7.2万円/kW・上限28.8万円(区外6万円/kW・上限24万円) |
| 家庭用蓄電池 | DR補助(年度により有無・受付期間が短い) | 10万円/kWh・DR不参加は上限120万円/DR参加で上限なし+加算 | 上限6万円(区内業者) |
| V2H | CEV補助金(機器・工事) | 国を引いた残りを助成・上限100万円 | 要確認 |
| 陸屋根の架台・防水 | — | 架台10万円/kW+防水18万円/kW(上乗せ) | — |
令和8年度の目安。足立区の数字は区の公表内容をもとにしたもので、期ごとに予算に達し次第終了します。葛飾区・荒川区・北区・板橋区・江戸川区など他の区は制度が異なるため、お住まいの区名をお伝えいただければ個別にお調べします。3つは重ねて使えることが多く、「国 → 東京都 → 区」の順番と時期を合わせるのがコツです。
区市町村の制度も個別に確認します
東京都の助成に加え、足立区・葛飾区・荒川区・北区・板橋区・江戸川区など区市町村独自の助成が使える場合があります。対象設備、重複の可否、申請の順番は自治体ごとに異なるため、所在地ごとに確認します。制度は予算・受付期間・対象機器・申請方法が変わることがあります。
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